株式会社ハイドロ総合技術研究所
- サービス
- 社会インフラ・防災・環境・サイエンスに関わる数値解析および情報システムの技術サービス
関西版2026(2024年12月発行)
日本の優れた災害予測技術で
世界の人々の暮らしを守る

日本の優れた災害予測技術で
世界の人々の暮らしを守る
株式会社ハイドロ総合技術研究所 代表取締役社長
長谷川 誠 氏
PROFILE
1967(昭和42)年生まれ。大阪府出身。大阪大学大学院工学研究科土木工学専攻。工学博士。2001(平成13)年に入社。2008(平成20)年に取締役副社長、2016(平成28)年に代表取締役社長に就任。2004(平成16)年「平成15年度土木学会論文賞」受賞。
安全で高精度な技術が評価され
土木学会「技術開発賞」受賞
今期の私たちの大きなトピックのひとつに、令和5年度土木学会「技術開発賞」の受賞があります。土木学会賞は1920(大正9)年に創設された権威ある賞。技術が優れており、社会に実装されていることが受賞の条件で、実際の社会ですでに役立ち、貢献している証明ともいえます。今回受賞したのは「映像とAIによる河川流量の自動観測システム(Hydro-STIV)の開発」です。河川の流量観測は、これまで人が浮子を投下する「浮子測法」で計測されていましたが、この方法には洪水時に危険という課題がありました。そこで当社では、河川監視カメラの映像解析により、人が介入せず安全に流量を測る技術を開発。AI導入により濁流や強雨でも精度高く計測可能で、治水や利水のための河川整備に欠かせない情報のピーク流量について正確に計測できる点も評価されました。また、すでに国や自治体により設置済みの監視カメラを利用できるため、設置の手間や費用を抑えられるというメリットもあります。
国土交通省からも従来の計測法に代わる技術として後押しを得ており、今後当社のシステムがより多くの河川に導入されていくことが期待されます。
災害大国日本の防災技術として
世界から求められ約30カ国で導入
豪雨災害をはじめ災害が多い日本の防災技術は、国際的にも最先端。その先端をめざす当社の技術は、海外からの問い合わせも多く、アメリカ、ヨーロッパ、アジア、中東など約30カ国で、すでに採用されています。今後も、水質や大気質の改善予測といった私たちの技術は時代の流れから必要とされており、社会に貢献できる機会はますます増えていくものと考えられます。
研究内容がそのまま仕事になり
研究成果が社会貢献に直結する
また、技術者のなかには言葉で説明することが苦手な人もいます。しかしビジネスは、相手に伝えて納得してもらわなければ始まりません。研究内容を言葉にすることで、より自分の理解が深まることもあり、人に伝えられることも大事な要素だと考えています。
当社の仕事は、日本の科学技術の最先端をめざし、社会貢献できる仕事。富岳などのスパコンにもアクセス可能な環境で、大学や大学院で研究していたことをそのまま仕事として続けることもできます。自分の出した成果が世の中の役に立つ、そんな仕事に就いてみませんか。
株式会社ハイドロ総合技術研究所
- 所在地
- 大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル26F
- 設立
- 2000(平成12)年3月
- 従業員数
- 95名
- 売上高
- 15億円(2024年10月期)
- 事業内容
- 社会インフラ・防災・環境・サイエンスに関わる数値解析および情報システムの技術サービス
- 企業サイト
- https://hydrosoken.co.jp/