住み続けられる建物に
防水事業の強みを発揮
「防水事業」と聞くと地味に思えるかもしれませんが、「建築物」に関する事業の要だと考えています。建築物を老朽化させないために、防水技術が長寿化の鍵を握るからです。建物の主な材料である木、鉄、コンクリートに共通する弱点は水。水の侵入によって建物は腐り、錆び、ひび割れ、酸化していきます。だからこそ強固な防水層によって建物を包み込み、水の侵入を防ぐことが必要不可欠です。そのため、防水工事における技術力や施工精度の差は、そのまま建物の寿命に直結するといっても過言ではありません。弊社は防水工事、地下止水工事、グラウト注入工事と多様な工法と技術で30年間、防水事業を推進してきました。そうして積み上げたものは、多くのゼネコンやハウスメーカー様から信頼を寄せられ、取引実績としても現れています。また、広い意味で昨今のSDGsの「住み続けられる街づくり」の観点からも、重要な事業を担っているという意識で仕事に取り組んでいます。
技術を属人化させない
新たな人材の発掘を
今後は長年培った防水事業を軸に、不動産事業、建築事業、リニューアル事業とすべての事業部が個別に担うだけでなく、横断的なつながりをもってシナジー効果をもたらせたいと考えています。そうした動きを加速するために、事業推進部も立ち上げました。近年は賃貸物件をメインにした不動産事業を本格化させ、土地を見つけるところから始めて、建ててから何十年先の長期修繕まで、一気通貫でカバーできる仕組みづくりを事業推進部が模索しているところです。これらの実現を通して、自社の物件に住んでくださった方が「よかった」と思ってくれるような信頼関係の構築を目指していきたいと思っています。そのため、若い人材や新たな業種の人材を積極的に採用したいと考えています。とくにDX(デジタルトランスフォーメーション)人材は急務で、社内SE的な立ち位置でIT部門をまとめる人材は早期の実現を目指します。これまでは、経験や“見て覚える”業界的な傾向がありました。今後はDX化を推し進めて、自社で持つ豊富なノウハウを属人化させず、誰もが担える業務の汎用性をもたらしていく予定です。
手厚い社内制度に手当て
社員の成長をサポート
社内教育への投資は継続的にサポートしています。資格試験の費用や教科書代も負担、外部講師を招いてのセミナーも毎年行っています。業務に必要な資格、例えば、建築施工管理技士、有機溶剤やゴンドラなど様々な資格の補助をしています。また、宅地建物取引士1.5万円、1級建築施工管理技士2万円、1級建築士3万円など、毎月、各種資格手当てを支給。20代や30代も活躍しているとはいえ、弊社は経験豊富な40代が比較的多い職場です。わからないことに対して「わからない」と素直に言える方なら、先輩が丁寧に指導できる環境です。その点で、様々な世代としっかりコミュニケーションできる人なら、実力がついていくでしょう。ようは“知ったか振り”をしない人です。新卒で就活中の方に、自分の経験からいえることはひとつです。不採用が重なると自信をなくしてしまう人もいるはずです。でも、そんな時こそ「自分の評価は自分が決める。他人から認められるのでなく。自分だけは味方にいてあげなさい」ということです。弊社の姿勢としても、新しく入ってきた人を信じるし、信じれば結果にもつながっていきます。自分を信じ続ければ、人は変われるチャンスがあると私は信じ続けていますから。