株式会社ハイドロ総合技術研究所
- サービス
- 社会インフラ・防災・環境・サイエンスに関わる数値解析および情報システムの技術サービス
関西版2027(2025年12月発行)
防災や環境の専門知識を
活用し、社会課題の解決に挑む。

防災や環境の専門知識を
活用し、社会課題の解決に挑む。
株式会社ハイドロ総合技術研究所 代表取締役社長
長谷川 誠 氏
PROFILE
1967(昭和42)年生まれ。大阪府出身。大阪大学大学院工学研究科土木工学専攻。工学博士。2001(平成13)年に入社。2008(平成20)年に取締役副社長、2016(平成28)年に代表取締役社長に就任。2004(平成16)年「平成15年度土木学会論文賞」受賞。
防災を中心とした高い技術力で
国内のみならず海外でも事業を展開
地震や豪雨といった災害が多く、防災先進国である日本。そこで培った私たちの最先端の技術は海外でも認められ、北米やヨーロッパ、アジア、中東など約30カ国で導入されてきました。近年では、エジプトでの農業用灌漑用水の流量観測やチリでの鉱山の環境モニタリングなど、防災以外のニーズも高まっています。現在、内閣府の主導で進む日本の防災技術の海外展開も追い風となり、今後さらに当社の技術の需要が世界で高まる見込みです。営業担当者とエンジニアがペアで現地を訪問する機会や、海外から当社を視察に来られるお客さまもますます増加することでしょう。
予測技術の業界では、今、多くの企業がAIに興味を持ち、技術開発に取り組んでいます。当社ではそれに先駆けて数年前からAIと既存技術の融合を進めており、すでに高い精度で実用化を成し遂げています。私たちがいち早くAIの活用に成功できた理由は、様々な大学の研究室との連携があるからです。当社は、日ごろから、大学との最先端の技術・知識に関するやりとりがあり、その研究成果を社会実装する役割を担っています。実用化に向けて現場では膨大なデータを収集し、それを研究機関へフィードバックしており、データを利用可能なのです。この素晴らしい環境は、当社の強みといえます。
学生時代の研究を、そのまま
仕事に活かせるのは幸せなこと
入社後の成長をサポートする
教育体制も充実
株式会社ハイドロ総合技術研究所
- 所在地
- 大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル26F
- 設立
- 2000(平成12)年3月
- 従業員数
- 123名
- 売上高
- 16億5,000万円(2025年10月期)
- 事業内容
- 社会インフラ・防災・環境・サイエンスに関わる数値解析および情報システムの技術サービス
- 企業サイト
- https://hydrosoken.co.jp/


