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株式会社エヌ・エス・シー・エンジニアリング

サービス
水環境に関する調査・解析、基本計画策定、施設の計画・設計、施設の機能診断、建築物計画設計、各種電算処理業務、下水道光ファイバー敷設調査・設計

技術職

勤務先:東京、(転勤なし)

関東版2027(2025年11月発行)

社会インフラを支える、
水環境づくりのプロ集団。

社会インフラを支える、
水環境づくりのプロ集団。

株式会社エヌ・エス・シー・エンジニアリング 代表取締役

蘆田 昌子

あしだ まさこ

PROFILE

1969年生まれ。北海道大学工学部衛生工学科卒業後、1992年に同社へ入社。12年勤務したのち、他業種に転職するも2012年に再度入社。取締役技術部長を経て、2021年1月に代表取締役に就任。技術士(上下水道部門)、一級建築士、測量士の資格を持つ。趣味は読書とゴルフ、ソフトテニス。

下水道事業が専門
東京都では実績上位

弊社は水の環境問題を専門とする建設コンサルタント企業です。下水道事業を得意分野とし、施設の調査・解析から計画、設計、整備、維持管理までをトータルで手掛けています。お客様は関東を中心とした地方自治体や国の機関となります。1981年の創業以来、「人にやさしく、地球にやさしい水環境づくり」をモットーに、下水道事業をメインに実績を積み重ねてきました。東京都においては近年、下水道部門受注高ランキングでトップ1(令和4年度)、トップ3(令和5年度)になるなど上位をキープし続け、信頼を得ています。
現在、日本の下水道普及率は90%を超えています。都市部から地方に至るまで下水道が敷かれ、重要なライフラインとして人々の生活を支えるようになりました。そんな中、全国の下水道施設で懸念されるのが老朽化の問題です。下水道管の耐用年数は50年余り。この耐用年数を超える施設が多く存在し、修繕の対応が急務となっているのです。加えて、異常気象によるゲリラ豪雨や地震なども下水道施設にとって大きな問題です。被害を未然に防ぐべく、予防や保全の措置を急がねばなりません。こうした状況から下水道設備は高度処理、長寿命化、耐水化、耐震化など機能強化の時代に移りつつあり、その一端を私たちコンサルタントが担い、使命と誇りを持って取り組んでおります。

研修体制が充実
キャリアの道筋多数

弊社は新卒採用を積極的に行い、若手社員が年々増えています。求めるのは技術者として活躍する理系人材です。研修制度に力を入れ、入社時の研修はもちろん、若手社員を講師とした技術講習を毎月1回開催するなど、社内でスキルアップを図れる体制を整えています。業務については先輩社員に同行し、早いうちからお客様に相対してもらいます。技術職であっても、様々な人とコミュニケーションを取って物事を進めることが重要だからです。そうした中で技術士の資格取得を必須とし、こちらも合格に向けた勉強会を開くなど社内サポート体制を手厚くしています。
下水道は土木の枠組みですが、弊社でのキャリアの道筋は土木分野に限りません。例えば下水処理場の設計する仕事、下水処理場内の機械や電気設備を管理する仕事などあり、土木にとどまらず建築、機械、電気といった各分野の有資格者が在籍して業務にあたっています。本人の希望や適正を踏まえつつ、専門性を極める道が開けているわけです。

社会的意義が大きく
やりがいにつながる

下水道は上水道とともに快適な生活や都市活動を営むうえで欠かせないインフラ施設です。何があっても、24時間365日止められません。前述した下水道施設の老朽化による機能停止を第一に防ぐ。また、老朽化を引き金にした下水道管の損傷が道路陥没の一因となったり、ゲリラ豪雨などによる下水道への雨水の集中が浸水被害を招いたりするため、抑止対策を講じる。このように私たちの役割の重要性は高まるばかりです。変化する課題に知恵を絞って臨まなければならない大変な面はあるものの、水環境の未来を担うという社会的意義の大きな仕事で、やりがいを強く感じられると思います。私たちとともに、水環境づくりのプロフェッショナルを目指してみませんか。
  • 20代30代の若手社員が多数。切磋琢磨して技術や知識に磨きをかけている。年1回、技術発表会の場もあり、自分の成長を実感できる。

株式会社エヌ・エス・シー・エンジニアリング

会社名カナ
エヌ・エス・シー・エンジニアリング
所在地
〒110-0015
東京都台東区東上野3-3-3
電話番号
03-5846-3011
設立
1981(昭和56)年10月
従業員数
40名
売上高
5億9,484万円(2024年8月期)
事業内容
水環境に関する調査・解析、基本計画策定、施設の計画・設計、施設の機能診断、建築物計画設計、各種電算処理業務、下水道光ファイバー敷設調査・設計
企業サイト
https://www.nsc-e.co.jp
TSR企業コード
29-249717-2
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